セミナー報告：「監査役員が押さえたい税効果会計の基礎」（日本監査役協会主催セミナー）
9月9日と13日、日本監査役協会（関西支部）さんの主催セミナーで講演させて頂きました。
ご参加くださった監査役員の皆さま、ありがとうございました。また、事務局の皆さまも、いつもながら、ありがとうございました。
監査役協会さんのセミナーは特に緊張するので、まだ週半ばなのに解放感が凄い（笑）
Table of Contents
「監査役員が押さえたい税効果会計の基礎」
今回のテーマは「監査役員が押さえたい税効果会計の基礎」で、サブタイトル（？）は「繰延税金資産の回収可能性を中心に」です。
以下の書籍の内容をアップデートして、基礎的な部分を抜粋して、お話させて頂きました。
戦々恐々
このテーマ、実は新たな試みだったようで、始まる前は戦々恐々でした。
というのも、そもそも監査役さんがどの程度、繰延税金資産の回収可能性に興味をお持ちなのか、分からなかったからです。実際には興味をお持ちの方が多かったようなのですが、それはそれで心配でした。「ちゃんと伝わるのかなあ」と。
当日は、色々な角度でご説明したり、数字を使ってみたり、できる限りの工夫はしたので（例えば、以下のような感じ）、少しでも伝わっているといいなと思います。
感触は何とも言えませんが、少なくとも暴動は起きなかったので、その点はよかったなと思っています（失礼）。
ちょっとした復習用の情報
タイトルのとおり、内容は基礎的なものでした。
それでも税効果会計は税効果会計なので、多くの参加者の方々は、十分に苦労されたとことと思います。
お付き合い頂き、ありがとうございました。
なお、以下の記事は、ちょっとした復習になりそうなものなので、よろしければご覧ください。
固定資産の減損損失に係る税効果をわかりやすく
賞与引当金（未払賞与）に係る税効果をわかりやすく
もうちょっと実務的な情報
一方で、もともと知識のある方々には退屈な内容だったかもしれません。
そのような方々がこのブログをご覧になっている可能性は低いですが、以下の記事なんかはもう少し実務的な内容です。
繰延税金資産の回収可能性の判断：3つの重要な論点
繰延税金資産の回収可能性の判断①：「臨時的な原因」とは
繰延税金資産の回収可能性の判断②：「重要な税務上の欠損金」とは
繰延税金資産の回収可能性の判断③：将来の課税所得の見積り
また、昨日書いた以下の記事は、セミナーの内容の補足です（監査役さん向けではないですけど）。
今回も楽しかった
セミナーはいつも大変なのですが、今回も事務局の方々が頑張ってくださったので、何とか無事終えることができました。
今回のように同じ内容で2日程ある場合、1回目の終了後、すぐに2回目に向けての作戦会議があり（その他、メールでご連絡を頂いたり）、こういうのは本当に有難いです。
アンケートの結果なども踏まえて、説明の順序など、修正すべきところは修正できるので。
それにしても、やっぱり対面セミナーは楽しいなあ。
これで今年のセミナーは終了なので、年末まで仕事に集中しようと思います。
今日はここまでです。
では、では。
佐和 周（公認会計士・税理士）
現 有限責任 あずさ監査法人、KPMG税理士法人を経て、佐和公認会計士事務所を開設。専門は海外子会社管理・財務DD・国際税務など。東京大学経済学部卒業、英国ケンブリッジ大学経営大学院（Cambridge Judge Business School) 首席修了 (MBA)。詳細なプロフィールはこちら。
