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佐和周のブログ

雑感

オススメの雑誌紹介:月刊『国際税務』

(写真は株式会社税務研究会様の許諾を得て掲載しています)

このブログでは、週末にオススメの書籍をちょっとだけご紹介しています。

今回は月刊『国際税務』という雑誌です

今回は書籍ではなく、月刊『国際税務』という雑誌のご紹介です。

購読されている企業も多いと思いますが、一定規模の海外事業があれば、「読んだほうがいい」というよりは、「読まなければならない」種類の雑誌だと思います。

以前、このブログで『国際取引と海外進出の税務』という書籍をご紹介したのですが、その書籍と同様、この月刊『国際税務』も、私が監査法人から税理士法人に移ったときに、税理士法人の先輩に薦めてもらったものです。

で、そのときに勤めていた税理士法人にあった、月刊『国際税務』バックナンバーは、時間をかけてだいたい読みました。

最初に読んだときの感想

ちなみに、最初は何が書いてあるか、さっぱりわからなかったです。一応、監査法人でも、税理士法人の方々にタックス・レビューに来て頂いて、色々と教わってはいたのですが。。。

でも、読んでいるうちに、ちょっとずつ、ちょっとずつ内容が理解できるようになっていきました。仕事でも国際税務のことを多く扱っていたので、そこで先輩方に教えて頂いたことと、相乗効果もあったのだと思いますが。

たぶん私のように、ただただ読み続ければ、いつか勝手に全体像が見えてくるはずです。

ただ、そういう苦痛を避けたいということであれば、この月刊『国際税務』とは別に、1冊、薄い国際税務の入門書のようなものを読むことをオススメします(以下の記事でいくつかご紹介しています)。

 

そういう本で、本当に簡単なところだけ押さえたら、あとはこの月刊『国際税務』だけを読み続けても、相当力がつくと思います。

なお、月刊『国際税務』を読むときのポイントは、全てを細かく理解する必要はなくて、「ああ、だいたいこんな感じなんだな」というのをつかめれば十分です。あとは、「ここにこんなことが書いてあったな」というのを覚えておくと、仕事でそういうケースに遭遇したときなど、いつか必ず役に立つはずです。

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仕事での使い方

実際に私がこの月刊『国際税務』という雑誌をどう使っているかですが、毎月さらっと読んでおいて、仕事で調べ物が出たときに、そのテーマに関する記事を一気に読むパターンが多いです。

で、今はデータベースが使えるので(詳細は以下のリンク)、そういう作業も容易です。これ、ほんとにありがたいですよね。

国際税務会員サイトリニューアルのお知らせ

このデータベースも、オススメというよりは、私なんかは仕事をする上で必須のもので、実際、ほぼ24時間ログイン状態です(そんなわけないか)。

「新任社員のための イチからわかる!国際税務の仕組みとポイント」という連載があります!

ちなみに、光栄なことなのですが、月刊『国際税務』に「新任社員のための イチからわかる!国際税務の仕組みとポイント」という連載を持たせて頂いています(詳細は以下のリンク)。

最もわかりやすい!国際税務入門がスタート【月刊「国際税務」新コーナー特集 VOL.4】

このお話を頂いたときには、プレッシャーで夜眠れませんでした。昼寝をし過ぎたからかもしれません。

先ほど、薄い入門書を1冊読むといいというお話をしましたが、この連載がそれに代替できるといいなと思っています。編集部の皆さんからは、そういう趣旨でこのお話を頂いたと思っています。

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月刊『国際税務』の読み方を少しだけ

ちなみに、その連載の第2回は、「月刊『国際税務』の読み方」というテーマで、国際税務に不慣れな新任社員の方々が、どのように解説記事を読めばよいかのヒントをお伝えしました。

ほんとのエッセンスだけですが、以下のような内容を書いています。

 解説記事を読む際には、「日本の税制と海外の税制、どちらの解説なのか」を考えながら読む必要がありますが、ここで少し注意して頂きたいのは、両者が密接に関連しているという点です。例えば、海外の税制に変更があれば、それが日本の税制に影響しないかを考える必要があるということです。
 タックス・ヘイブン対策税制についていえば、海外における税率引下げが日本の同税制に影響する場合があります。すなわち、タックス・ヘイブン対策税制においては、外国関係会社(海外子会社)の租税負担割合(税負担率)が20%を割り込むと、低税率国扱いになって注意が必要になります(その他、30%がもう1つの基準になります)。つまり、ある国の税制改正に関する解説記事を見るのであれば、法人所得税率が変更されていないか等々を、日本の税制(タックス・ヘイブン対策税制)の視点でも見ていかなければならないということです。

…目を通したほうがよいのは、税務当局による解説です。
 国際税務研究会では、毎年「国際課税の動向と執行の現状」というテーマで、東京国税局の方を講師とするセミナーを開催しており、月刊『国際税務』でも、その講演内容を再構成した特集記事が掲載されます。その中では、「調査で指摘の多い事項」なども触れられるので、「これで課税されたのはうちだけじゃなかったんだな」とか、「ここで挙げるくらい、税務当局はこの論点を重視しているんだな」等々の見方もでき、実務の参考になると思います。

この連載は、堅苦しくならないように、ちょっと緩い内容を書くことも許されているので(ただし、緩すぎてカットになった記述も)、気軽に読んでみて頂ければと思います。

あ、税務研究会さんから許可を頂いたので、また近いうちに、この連載の他の回の内容も、少しだけこのブログでご紹介したいと思います。

今日は月刊『国際税務』のご紹介でした。

では、では。

この記事を書いたのは…
佐和 周(公認会計士・税理士)
現 有限責任 あずさ監査法人、KPMG税理士法人を経て、佐和公認会計士事務所を開設。専門は海外子会社管理・財務DD・国際税務など。東京大学経済学部卒業、英国ケンブリッジ大学経営大学院(Cambridge Judge Business School) 首席修了 (MBA)。詳細なプロフィールはこちら

 

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